企業分析を更新する中で、スターバックス(SBUX:NASDAQ)とアメリカンエキスプレス(AXP:NYSE)は長期投資向け9銘柄から外すことにしました。
その結果、長期投資向け銘柄は7銘柄となります。
なぜ、この2銘柄を投資対象から外したのか?
その理由を説明しましょう。
米国株の選定銘柄を絞った背景と残った7銘柄の一覧
この決断の背景には、米国株の個別銘柄投資を越えるリスク/リターン特性を持つ2つの投資信託、具体的には2018年10月4日に開始されたグローバル3倍3分法ファンドと2019年11月5日に開始された楽天・米国レバレッジバランス・ファンドをポートフォリオの中心に据えたことが大きな要因として存在します。
米国株の個別銘柄だけで運用している場合は、リスク分散と言う観点からできることなら業種(セクター)を分散しつつ、8銘柄以上は持っていたい。
特に、僕の場合、選定基準が厳しいので、ある時期までは7銘柄で運用していました。
スターバックス(SBUX:NASDAQ)とアメリカンエキスプレス(AXP:NYSE)はその時の主力銘柄でもあり、収益もきっちりと得ました。
また、今回アメリカンエキスプレス(AXP:NYSE)を投資対象から外すと、米国株の個別銘柄で金融セクターの銘柄が無くなりますが、それについての展望はこの記事の後半「アメリカンエキスプレス(AXP:NYSE)を対象銘柄から外した理由」の中で説明します。
現在の投資方針では2つの投資信託をポートフォリオに加えている事で、投資対象の分散は既に達成されています。
そのため、米国株の個別銘柄の選定に対しては、銘柄数より今後のパフォーマンスを重視した厳しい選定が可能になりました。
もちろん、1銘柄とかはあり得ませんし、今後もできるだけ8銘柄以上を目標に選定を続けて行きます。
という訳で、残りの選定銘柄は以下の7銘柄です。
- ジョンソン&ジョンソン(JNJ:NYSE)
- P&G(PG:NYSE)
- コカコーラ(KO:NYSE)
- アップル(AAPL:NASDAQ)
- マコーミック(MKC:NYSE)
- マクドナルド(MCD:NYSE)
- マイクロソフト(MSFT:NASDAQ)
スターバックス(SBUX:NASDAQ)を対象銘柄から外した理由
スターバックス(SBUX:NASDAQ)の永続的競争優位性の源泉は以下の通りです。
世界最大のコーヒーチェーン店。
職場でもなく、家庭でもない、第三の場所を提供すると言うコンセプトで、男女を問わずビジネスパーソンから強力な支持を受けている。
このブランド力はかなりのものがありますし、今後とも続いて行くでしょう。
ですが、このブランド力にはちょっとかげりも感じます。
単純にコーヒーだけで言うと、急速に選択肢は増えて来ています。
50年後スターバックスが独走を続けているイメージがあまり見えてきません。
そして、僕がこの銘柄数を追加した時に、目をつぶった部分があります。
それは、粗利益率。
2019年9月決算時点で28.25%です。
基準値の40%を割るんですよね。
ちなみに、これは一時的なものではありません。
また、マクドナルドの2018年12月決算時の粗利益率は51.30%です。
粗利益率が低いと言うことは、良いものを安く提供していると言うことで素晴らしいビジネスではあるのです。
僕がお金持ちならポートフォリオの一部として持ち続けるでしょう。
また、米国株の個別銘柄投資だけでポートフォリオを組むなら持ち続けます。
ですが、高いリターンを期待できる投資信託で投資先を分散した上で、米国株の個別銘柄投資の対象を絞るなら、対象から外さざるを得ません。
このような判断をしたと言うことです。
アメリカンエキスプレス(AXP:NYSE)を対象銘柄から外した理由
スターバックス(SBUX:NASDAQ)の永続的競争優位性の源泉は以下の通りです。
富裕層、エリートビジネスマン向けのクレジットカードのブランドとして絶大な支持を得ている。
また、当社が世界中で提供している会員への手厚いサービス網に対抗する企業を後発で立ち上げることは極めて難しい。
言い換えると、集金マシンであるのと同時に平均以上の収入を持つ富裕層、エリートビジネスマン向けの旅行/金融サービスであると言う側面を持ちます。
ですが、インターネットによる国際コミュニケーションの利便性向上、ブロックチェーン技術などによる金融決済業務の多様化などにより、永続的競争優位性は低下して行くと判断しました。
財務的にも長期借入金が大幅に増えています。
これにより、僕の持つ米国株の個別投資銘柄から金融セクター銘柄は無くなりますが、金融セクター自体を分散投資から外すのが正解だと考えます。
長期投資の対象として金融セクターを避ける理由は3つあります。
- ブロックチェーン技術を発端とする金融システム再編
- ブレグジットを発端とするEU崩壊
(国に通貨発行権が無く、緊縮財政その他の制約を強いられるシステムの限界) - 米中経済戦争
金融セクターに影響の強い順に並べました。
長期的には調整がかかるので、金融セクターから資金を引き揚げる理由としては貧弱ですが、必ずしも金融セクターの銘柄を残さなくても良いと言う理由にはなるでしょう。
投資は自己責任。
リスク管理を徹底して楽しみましょう。