長期投資で資産形成に成功した後のことって考えてますか？
確かに長期、積立、分散の投資は王道で、２０年以上運用すれば損失のリスクはほぼありません。
ですが、資産からお金を引き出す時点では、短期の値動きの方が重要になります。
毎年引き出すなら毎月の、毎年引き出すなら毎年の値動きが影響するからです。
もし、引き出したいタイミングで１０年に一度の暴落に襲われたらどうしますか？
それに応えるために出口戦略が必要なのです。
素人でも実行可能な具体的な資産の取り崩し方を、ケースごとに徹底解説致します。
重要なのは暴落を避けて長期投資した資産を取り崩すこと
考え方は簡単。
以下の３つの項目を実践するだけです。
- いつ取り崩せば一番得をするかは考えなくて良い
- 取り崩す回数を増やした方が短期的な価格変動を平均化できる（オプション）
- 明らかな暴落時とその影響が続く間は取り崩さない
長期的に資産形成をしてきた場合、すでに多くの利益を蓄積しているはずです。
なので、短期的な値動きは多くの場合それほどのインパクトはありません。
ただし、例外があります。
１０年に一度の暴落です。
そのタイミングで資産価値が一時的に半額になったときは、原則として取り崩してはなりません。
むしろ、余裕資金があるのであれば買うべき時です。
では、このタイミングをどうコントロールすれば良いでしょうか？
長期投資した資産の取り崩し方の具体例をケース毎に徹底解説
ここでは以下の三つのケースを解説します。
- ケース１：全資産を一度に取り崩す
- ケース２：定期的に一定額取り崩す
- ケース３：iDeCoの受け取り方
NISAについては、NISA終了時点で資産を現金化するオプションはありますが、必ずしもその必要は無いので、考え方はケース１、ケース２と同じです。
また、定期的に一定割合を取り崩すというやり方もありますが、考え方は定期的に一定額を取り崩す場合と同じです。
iDeCoの受け取り方はちょっと特殊なのでケース３として独立させました。
それでは解説していきましょう。
ケース１：全資産を一度に取り崩す
この場合は単純に暴落の影響を避ければ良いのですが、明確な戦略を持っていないと失敗する可能性があります。
まず、暴落は１０年に一度は必ずあると思っていてください。
リーマンショック級のものはそれ程はありませんが、このくらいの認識でいた方が安全です。
そして、リーマンショックの時にダウ平均が暴落前の水準に回復するまでの期間は５年ちょっと。
ですから、株式に投資した場合の最悪シナリオは最長５年程度は取り崩せない期間があると言うことです。
ただし、当ブログで推奨しているグローバル３倍３分法ファンドは市場より早く回復しますし、当ブログで推奨している個別銘柄に至っては多少の下落の時にはむしろ価格が上がる銘柄もあります。
また、インデックス運用をしているETFは、その性質上待っていれば、指数に合わせて必ず回復するので、大きな不安はありません。
そういう安全策は取っているのですが、やはり最悪の場合も考慮しておくことは必要です。
結論を言うと、一度に取り崩す計画を持っているのであれば、あなたの置かれた状況によって２つの対策が考えられます。
- 取り崩し時期を１０年スパンで設定する
- 暴落の影響下の取り崩しは必要最小限にする
「この年に取り崩す」と言う点の計画ではなく、「この年から１０年の間のどこかで取り崩す」と言う線の取り崩し計画を立てるのが王道です。
おそらくあなたは高い確率で線の計画の最初の年に取り崩すことができるでしょう。
ただ、万が一リーマンショック級の暴落が不幸にもその年にぶつかったとしても、あなたはうろたえることなく数年後にはお金を取り崩すことができます。
しかし、老後の生活の足しにするために資産形成をした場合、そうも言ってはいられません。
お金が無いと生活できない。
そんな時に暴落がおきてしまったらどうすべきか？
取り崩すのは最低限にして下さい。
その期間は節約しましょう。
回復してから全額を取り崩すようにしてください。
取り崩した後の運用方法は、この記事の最後に解説します。
ケース２：定期的に一定額取り崩す
とは言え、せっかく資産を増やしたのだから増やし続けたいですし、多くの人が定期的に一定額を取り崩して残りは増やし続けると言うやり方を選択すると思います。
この場合の課題は、１０年に一度の暴落時に、１年程度から場合によっては数年間取り崩しを止めることが出来るかどうかです。
それが出来る経済基盤を持っているのであれば、問題はありません。
一方、投資で増やした資産に頼って生活をするのであれば、暴落していない時に全資産を取り崩すのが一番安全です。
ただし、今まで通り増やす部分も残したい場合の解決策もあります。
それは、５年間生活するのに必要な金額を事前に取り崩しておき、それとは別に毎月必要な金額を取り崩しながら生活すると言う形にすることです。
このやり方だと、投資資産が１０年に一度の暴落で激減した場合の対策を打った上で、残りの資産を今までと同じ効率で増やすことが可能になります。
この場合、５年分の金額をどう運用すべきかは、この記事の最後に解説します。
ケース３：iDeCoの受け取り方
iDeCoの場合、一般の長期投資とは大きく異なります。
投資と言うより年金として割り切った方が、良いでしょう。
受取り方は、６０歳から７０歳までの間に一括で受け取るか、定期的に資産が無くなるまで年金として受け取る手続きをするか、それらを併用するかのどれかになります。
その際、利益ではなく受取額全体に税金がかかることを理解して下さい。
一括で受け取る場合は退職所得とみなされ、定期的に受け取る場合は年金所得（雑所得）とみなされます。
それぞれ、退職所得控除、公的年金等控除が適用されるのですが、同時期に受け取る退職金や年金の額との合算でどこまで控除を受けられるかが決まります。
なので、時期を考えないと取られる税金が増えたりするので、意外に受け取る時期の自由度が無いのです。
したがって、iDeCoを利用する場合は、取り崩し時期が金融市場の状況に合わせて取り崩し時期を選べないことを前提として出口戦略を決める必要があります。
その解決策の一つがターゲットイヤー型ファンドの選択です。
ターゲットイヤー型ファンドとは、当初は株式中心でリターンを追求しつつも、ターゲットイヤー（安定運用に完全に切り替える年）以降は債券中心の安定運用を目指す投資信託です。
この投資信託のキモは、いかに滑らかに資産比率を移動し、株式で得たリターンを円滑に債券投資につなげるかです。
運用会社のノウハウが未熟だと、株式が暴落して取り戻せない状態で債券に引き継ぐなんてことも怒り得ますから、適切な投資信託を慎重に選ぶ必要があります。
おすすめ銘柄を含め、このあたりの細かい話は別の記事で解説する予定です。
取り崩した後の資産形成はどうすべきか？
選択肢はほぼ２つです。
- 普通預金、定期預金、その他の預金系の口座で運用
- 国債を中心とした債券で運用する
安全策を取るなら１ですが、これではほとんど増えません。
では、２の場合はどうか？
当サイトでのおすすめは三菱ＵＦＪ国際投信が提供しているeMAXIS Slim 国内債券インデックスと言う投資信託です。
リスクを抑えて増やすことのできる商品ですね。
以前はETF(上場投資信託)の一つであるBNDをおすすめしていたのですが、BNDとの比較や、eMAXIS Slim 国内債券インデックスを選択した理由などを以下の記事にまとめましたので、良かったご覧ください。
▼短期低リスク運用に最適なeMAXIS Slim 国内債券インデックスの評価と分析【おすすめ投信】
投資は自己責任。
リスク管理を徹底して楽しみましょう。